【徹底解説】教育費の貯め方でおすすめなのは?学資保険や終身保険、積立ニーサ等いろいろあるけどどれがいいの?

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子どもの教育資金を貯めたいけど、どう貯めたらいいのかわからない・・・

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よくわからないけど、やっぱり学資保険が安全でいいのかな?

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そんなお悩みや疑問はありませんか?

今回は教育資金の貯め方について、実際にファイナンシャルプランナー(FP)から聞いた話と書籍の内容を参考に解説していきます。

この記事を読むことでこんなことがわかります

✔️教育資金を貯めるための選択肢
✔️教育資金はいくらかかるのか
✔️筆者が個人的にオススメする教育資金の貯め方
✔️教育資金についての相談先

書籍はこちらを参考にしました。

目次

教育資金ははいくら必要なのか

教育資金がいくら必要なのかは、どの段階で私立に通う可能性があるのか、大学には進学するのかどうかなどによって、必要な額がかなり変わってきます。

そのため、まずは教育プランを立てる必要があります。

子どもが小さいうちから教育プランなんて立てられない・・・と思われるかもしれませんが、事細かく立てる必要はありません。

まずは、どの段階から私立に通わせる可能性が出てくるのかということを考えるのがいいかと思います。幼稚園から私立に行かせるのか、小学校から私立なのか、中学校から私立なのか、それとも大学受験で国公立が落ちた場合のみ私立に進学させるのか・・・考えられる可能性をすべてピックアップして、最もお金のかかるプランをベースに教育資金を貯めていくのがいいかと思います。

下記に、ケース別に幼稚園から高校まで、かかる教育資金を載せています。こちらは、文部科学省の「平成30年子どもの学費調査」から抜粋しています。

✔️ケース1(幼稚園、小学校、中学校、高校すべて公立):約541万円

✔️ケース2(幼稚園だけ私立でほかは公立):約634万円

✔️ケース3(高校だけ私立、ほかは公立):約694万円

✔️ケース4(幼稚園及び高校は私立、ほかは公立):約787万円

✔️ケース5(小学校だけ公立、ほかは私立):約1,063万円

✔️ケース6(幼稚園、小学校、中学校、高校すべて私立):約1,829万円

ほとんどの家庭は、このケースの中に含まれるかと思います。
ただ、これは高等学校までなので、大学、大学院の費用は含まれていません。

この段階で、すべて公立の場合と、すべて私立の場合を比較すると、1,000万円以上の差があります。

次に、日本政策金融公庫の「平成31年3月20日教育費負担の実態調査結果」から、大学にかかる費用を見ていきたいと思います。

✔️ ケース1(国公立大学):約539万円

✔️ケース2(文系私立大学):約731万円

✔️ケース3(理系私立大学):約827万円

大学も国公立大学と理系私立大学を比べると約300万円もの差があります。

幼稚園~大学まですべて国公立に行く1番安いパターンだと1,080万円、幼稚園~大学まですべて私立に行く1番高いパターンだと2,656万円かかるということがわかります。

つまり、大学まで通わせるとしたら、最低でも約1,000万円は必要になってくるということです。

ちなみに、私立大学の医学部や薬学部になると、もっとかかってきます。

私立大学の医学部でかかる費用は3,000万円程と言われています。

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私立大学の医学部だと家一軒分の値段なんですね!!めまいがしそうな額だ・・・!

この大金をポンっと用意できる裕福な家庭は、教育プランを立てる必要はないかと思います。
しかし、そうでない家庭は、どの段階から私立に行く可能性があるのかくらいはプランを立案しておくことをおすすめします。

教育資金を貯めるための選択肢

教育資金を貯めるためには、様々な方法がありますが、大きく分けると方法は3つです。
それは、「貯金」「保険」「投資」です。

貯金・・・普通預金、定期預金、自動積立預金、会社の一般財形などが当てはまります。
保険・・・学資保険、終身保険などが当てはまります。
投資・・・株式、投資信託、つみたてNISA、ジュニアNISAなどが当てはまります。

では、細かく見ていきましょう。

貯金

銀行での貯金や、会社の一般財形を使っての預金は、残高が減るリスクはありません。

いわゆる安全資産になります。

しかし、金利が低いため、残高が増えることはほぼないと考えられます。

教育資金は、貯めながら増やしていくことが効率が良いので、全額を貯金で貯めていくというのは、個人的にはあまりおすすめではありません。

学資保険

ひと昔前は、教育資金を貯めるならば学資保険と言われていました。
しかし、現在利率がめちゃくちゃ悪い上に元本割れする商品があるのが当たり前になってきています。

ちなみに返戻率が高く人気と言われている学資保険でも、返戻率はそこまで高くなく、102~105%程です。

学資保険の特徴として、教育資金を貯めるということだけではなく、保険がセットになっています。
保険の内容は、例えば、「契約者が亡くなった場合は、死亡保険金が支払われる」などです。

この保険の内容は、学資保険によってさまざまです。

学資保険に加入するならば、解約時に元本割れはしないかどうか、本当に必要な保険なのかどうかをきちんと見極める必要があります。

教育資金を貯めるという点だけで考えると、学資保険も個人的にはあまりおすすめではありません。

終身保険

保険で貯めたいという場合、人気なのが終身保険を利用して教育資金を貯めるパターンです。

どういうことかと言いますと、保障が死ぬまで一生涯続くというのが終身保険です。
保険料払込期間を過ぎたら、解約返戻金が保険料支払総額を上回ることが多いです。
そのため、必要な時期に解約してしまい、教育資金として使うということです。

特に人気なのが、外貨建ての保険、投資信託型の保険です。

個人的には、外貨建ての保険は為替によって月々の支払額が変化するのは厄介かなと思います。
また、投資信託型の保険についても、パンフレットを見ると最初の10年位で解約したら確実に元本割れするんですよね。絶対に払込期間を過ぎるまで解約しないとのことならば、死亡保障も付いていると思うので投資信託型の保険はありだとは思います。しかし、運用目的で投資信託型の保険を選ぶならおすすめはできません。

投資

教育資金を貯めるだけでなく増やしたいならば投資がおすすめです。

特に、「つみたてNISA」は非課税で、最長20年間運用できます。
そのため、教育資金など長期で貯めていく貯蓄にはぴったりです。
また、投資信託の商品も国が定めた基準を全て満たした商品が対象なので安心です。

つみたてNISAの投資信託の購入は、証券会社や銀行ごとに指定された商品を購入するので、選択が難しくなく、投資の初心者でも簡単に始められます。

ちなみにおすすめの証券会社は楽天証券です。
理由は、銘柄が豊富で手数料が無料、楽天ポイントが貯まる、100円から始められるといったことです。

私もつみたてNISAは楽天証券でやっています。

つみたてNISAは、少額で、分散投資を長期に渡り行うことで安定的な資産を形成することができます。

ただし、そうは言ってもリスクは付き物です。
銘柄を選ぶ際は、ある程度、本などで勉強しておくことが良いかと思います。

ちなみに我が家は増やしながら貯めていきたいため、つみたてNISAで教育資金を貯めています。
もし誰かに教育資金の貯め方を相談されたら、つみたてNISAをすすめます。
教育資金は長期運用するため、元本割れするリスクが低く、銀行貯金や保険よりも圧倒的に伸び率が良いからです。

ただ、つみたてNISA一本ではリスクもあり、怖いという方には、銀行貯金や保険も利用して、分散して貯めていくことをおすすめします。

これを読んでも自分では決められない方へ

我が家は、教育資金を貯めるのに、初めからつみたてNISAで貯めると決めていました。

しかし、それでも私たち夫婦は投資や保険については本で勉強しただけだったので、本当につみたてNISAでいいのか、旦那に万が一のことがあったときのために、他に手を打っておく必要はないのかということが心配でした。

そこで、保険代理店を通して、FPの方に無料で相談に乗っていただきました。

プロの方に相談したことで、つみたてNISAで貯めていくことに不安はなくなり、また、つみたてNISAだけでは不安だった部分を補えるような提案をしていただくことができました。

無理に保険に加入させられることもなく、私たちの要望を聞いてくださり、それにあった提案をしてもらえて、悩みがなくなったのは本当にありがたかったです。

下記は、特に口コミ評価の高い保険のトータルプロフェッショナルの公式サイトです。
こちらから無料相談の申込みを行うことができます。

保険のトータルプロフェッショナルでは、質の高いFPに無料で何度も相談に乗ってもらうことができます。また、ストップ制度というものがあり、担当者との相性が良くなければ変更することができます。

良い担当者と出会うことができれば、話を聞くだけで勉強になるので、無料相談はお金の知識を得るための自分への投資になります。

ただ、無料相談って一体どういう仕組みなの?本当に大丈夫なの?って方もいらっしゃるかと思いますので、無料相談の仕組みについて少しお話ししますね。

意外と仕組みはとってもシンプルです。

保険代理店と保険会社は提携しています。
もし、保険の契約が成立した場合、保険会社から保険代理店へマージンが入る仕組みになっているのです。

ここで疑問なのが、じゃあFPから無理に勧誘されるのでは?と思いますよね。

しかし、これができない仕組みになっています。

無理な勧誘があった場合、相談者が保険代理店に伝えることがで、FPにペナルティを負わせることができるのです。

例えば、保険のトータルプロフェッショナルでは、無理な勧誘があった場合、即座に抹消というペナルティがあるため、今まで無理な勧誘があったというクレームは一つもないそうです。

そのため、無理に勧誘されることもないですし、仮に保険の契約をしなくても相談料は無料となります。

無料相談では、教育資金以外の保険についても相談可能です。
家計見直しのきっかけにもなるかもしれません。ちなみに我が家も医療保険を見直し、安くすることができました。

無料相談は、お金のプロに話を聞き、知識を深めることが無料でできるので、とってもおすすめです。 

下記は、保険のトータルプロフェッショナルの公式サイトです。
こちらから無料相談の申込みを行うことができます。

まとめ

教育資金の貯め方は、いろいろとあるため、家庭によってベストな方法は異なるかと思います。
ご自身でベストな選択をすることが難しい場合、一度保険の無料相談を行うことが良いかと思います。やはり、素人では気づかぬ点を教えてくれたりしますので、無料相談を受ける価値は十分あります。

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この記事を書いた人

元教師。現在は専業主婦で一児の母。
モンテッソーリ教育や知育を子育てに取り入れています。
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